プロ野球・井端選手の大幅減俸のニュースが流れ、話題となった年俸の減額問題。成績が良いときは基本的に年俸がアップするので、今イチだった場合は下がるという原理は理解できるものの、これが急激にダウンとなると大変である。高所得者は50％にもなる日本の税金は、前年の収入から算出されるので、減額率によっては生活はおろか税金すら払えないという事態も起きてしまうのである。
一応、プロ野球の世界では減額制限というものがあり、野球協約第９２条にて「契約更改の際に年俸が１億円を超える選手は４０％まで、１億円以下の選手は２５％を超えて減額されることはない。」と定められている。ただし、いずれも選手本人が合意すれば制限を超えて減額することが可能で、もし合意に至らない場合は球団側が選手をトレードに出すか、自由契約にするか、もしくは選手が年俸調停を申請するか、どれかを選択することになる。
今回の井端の件は、年俸1億9000万円から3000万円の88％減額の提示だったと言われ、合意とならず退団と至ったと推測されている。本人の合意が前提とはいえ、制限なんぞ軽く超えてしまう減額。厳しいプロの世界なのである。
なお、これまでプロ野球において、減額80％を超えた事例としては次のようなものがある。
【-98%】2007年 中村 紀洋（オ→中） 1億9600万円（2億 → 400万）
【-89%】2010年 豊田 清（巨→広） 1億5500万円（1億7500万 → 2000万）
【-88%】2011年 山崎 武司（楽→中） 2億2000万円（2億5000万 → 3000万）
【-84%】2012年 小笠原 道大（巨→巨） 3億6000万円（4億3000万 → 7000万）
【-80%】1995年 山本 和範（ダ→近） 1億6000万円（2億0000万 → 4000万）
※金額は推定
自由契約となって大きな減俸となっても、他球団で活躍する選手は多い。
井端選手にも新しい球団が早く決まって、再び活躍して欲しいと願うばかりだ。
