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消費増税から1年を超え、影響を受けやすいと思われていた外食産業だが、日本フードサービス協会の調査結果によると2014年の外食産業の市場規模は前年比1.5%増と堅調な結果となった。

増税や天候不順による一時的な伸び悩みがあったものの、外食支出額の増加や訪日外国人の増加などが売り上げを押し上げたと見ている。



◆増税後、外食回数が減った人は8割以上
一方、年2回の食の祭典を開催しているジャパン・レストラン・ウィーク実行委員会が20代から50代の男女600名を対象に行った「外食に関する意識調査」によると、増税後に外食回数が減ったという人が81.0%という結果となり、増税後をきっかけとした節約が、外食への支出を抑えていることがわかった。

 
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(2015年6月 ジャパン・レストラン・ウィーク実行委員会調べ)

2つの期間による調査結果は相反しているように見えるが、実は同じ結果を示している。
外食回数が減りながらも増税による市場規模の低下が抑えられたのは「量(回数)から質」へ変化しているためだという。

ジャパン・レストラン・ウィーク実行委員会による意識調査によって、外食回数が減っていることがわかったが、それでも82%の人が月に一度以上は家族や夫婦で外食をするということがわかり、外食習慣は依然としてあるという結果になった。



◆「モノ」より「コト(体験)」にお金をかける “メリハリ消費”派
同調査で、使うところと、節約するところのメリハリを付ける「メリハリ消費」に関する意識について聞いてみたところ、48.3%が増税後からメリハリ消費を意識しているという。
そんな“メリハリ消費”派の人たちがどんなことにお金を使うのかを聞いてみたところ、思い出づくりなど心の豊かさ楽しむため」や「趣味や興味があることを体験するため」といったいわゆる“コト消費”の部分にお金をかけることがわかった。
さらに“豊かな時間”をどのように過ごすのかといえば、月に一度以上外食をする人のうち82.5%が「いつもよりちょっと良いレストランで食事をする」と回答。
外食回数は感覚的に減っているが、ときには思い切って質の高い店で食事して心身ともに充足感を得たいという気持ちが、外食産業を支えているのだ。

◆名店の料理をリーズナブルに楽しめる! 「ジャパン・レストラン・ウィーク」が今年も開催!
こちらの調査を行ったジャパン・レストラン・ウィークは、国内15都市の厳選された名店レストランで、期間限定の特別メニューを期間中だけのリーズナブルな価格で楽しめるイベント。
夏と冬の年2回行われており、7月31日から17日間で行われる「ジャパン・レストラン・ウィーク 2015 サマープレミアム」では、新エリアとして新潟のレストランが加わり、国内9つのエリアで行われることになった。
この試みはニューヨークでも古くから行われており、今でも好評を得ている。

価格はどのお店も定額で、ランチは2,000円/3,000円、ディナーは5,000円/7,000円の安心設定。今後の失敗できないお店選びのためにも、通常よりもリーズナブルに食事や雰囲気を味わえるのがうれしい。

 
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一般予約の開始は7月21日から。さらに、開催まで待ちきれないという人のために、JCBブランドおよびアメリカン・エキスプレスのカード会員は7月14日から先行予約も可能となっている。
お店のラインナップは公式ホームページをチェックしてみよう。お店の予約もそこから行える。


ジャパン・レストラン・ウィーク